テレビの出荷は2ケタマイナス続く

 

電子情報技術産業会(JEITA) は2022年4月度の民生用電子機器の出荷実績を発表した。

4月度の民生用電子機器の国内出荷金額は904億円で、前年同月比79.6%となった。部門別では映像機器が376億円で、同73.0%、オーディオ関連機器は61億円(同103.0%)、カーAVC機器は467億円(同83.1%)となった。

製品別の動向では、薄型テレビが37.3万台(前年同月比86.4%)で、10ヶ月連続のマイナスとなった。そのうち4K(対応)テレビは18.9万台(同79.2%)で薄型テレビに占める割合は50.7%となった。4K(対応)テレビの出荷金額は239億円で、薄型テレビの出荷金額303億円に占める割合は79,0%となった。

サイズ別の構成比は29型以下が11.9%、30~39型が22.9%、40~49型が28.6%、50型以上が36.9%となった。

有機ELテレビの出荷台数は4.4万台(同89.3%)、出荷金額は83億円となった。

新4K8K衛星放送対応テレビの出荷台数は20.6万台(同85.3%)で、出荷台数は薄型テレビ全体の55.4%に、出荷金額では81.3%となった。発売開始からの累計出荷台数は895.7万台となった。

新4K8K衛星放送対応レコーダーの出荷台数は2.3万台(同90.3%)で、発売開始からの累計出荷台数は140.9万台となった。

 

その他の主な製品の4月度出荷台数は以下のとおり。

●BDレコーダー/プレーヤーは11.2万台(前年同月比72.4%)

●デジタルビデオカメラは1.5万台(同93.4%)

●システムオーディオは8.2万台(同99.7%)

●スピーカーシステムは6.7万台(同93.9%)

●ラジオ受信機は6.6万台(同68.1%)

●ステレオヘッドホンは45.2万台(同87.2%)

 

 

 

2022年4月度 民生用電子機器 国内出荷金額推移
握手している写真

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なおすけ