テレビの出荷台数は2年連続マイナス

電子情報技術産業会(JEITA) は2022年12月度の民生用電子機器の出荷実績を発表した。

12月度の民生用電子機器の国内出荷金額は1,252億円で、前年同月比92.6％となった。部門別では映像機器が650億円で、同91.5％となり2ヶ月ぶりのマイナスになった。オーディオ関連機器は77億円(同89.0％)、カーAVC機器は525億円(同94.6％)となった。

製品別の動向では、薄型テレビが52.8万台(前年同月比82.9％)で、3ヶ月連続のマイナスとなった。この結果、2022年(暦年)では488.6万台(前年比90.3％)で2年連続のマイナス。2018年以降、2010年までの地上デジタル化に伴う大きな需要の反動から抜け出し、買い替え需要が拡大してきたがブレーキがかかった状況になっている。
12月度の4K(対応)テレビは30.1万台（同85.3％）で薄型テレビに占める割合は57.1％となった。4K（対応）テレビの出荷金額は417億円で、薄型テレビの出荷金額503億円に占める割合は83.0％となった。
サイズ別の構成比は29型以下が9.9％、30～39型が20.0％、40～49型が28.8％、50型以上が41.2％となった。
有機ELテレビの出荷台数は6.4万台（同87.5％）、出荷金額は140億円となった。
新4K8K衛星放送対応テレビの出荷台数は32.3万台(同83.5％)で、出荷台数は薄型テレビ全体の61.1％に、出荷金額では85.5％となった。発売開始からの累計出荷台数は1,091.6万台となった。
新4K8K衛星放送対応レコーダーの出荷台数は5.0万台(同92.9％）で、発売開始からの累計出荷台数は163.6万台となった。

その他の主な製品の12月度出荷台数は以下のとおり。
●BDレコーダー／プレーヤーは21.2万台（前年同月比83.3％）
●デジタルビデオカメラは1.8万台（同58.1％）
●システムオーディオは10.7万台（同81.1％）
●スピーカーシステムは9.1万台（同81.7％）
●ラジオ受信機は6.4万台（同78.0％）
●ステレオヘッドホンは51.0万台（同86.5％）