反動減続くがテレビは年間7.9%増

 

電子情報技術産業協会(JEITA)は2019年12月度の民生用電子機器の出荷ジッ先を」発表した。
12月度の民生用電子機器の国内出荷金額は1,347億円で、前年同月比92,7%となった。部門別では映像機器が843億円(前年同月比92.7%)、オーディオ関連機器は87億円(同96.1%)、カーAVC機器は417億円(同88.4%)となった。
 
製品別の動向では、薄型テレビが61.9万台(同106.0%)で、消費税増税前の駆け込み需要の反動が大きい中でも、堅調に推移した。そのうち4K(対応)テレビは34.7万台(同105,.3%)と月別出荷台数としては過去最高となり、薄型テレビに占める割合は56.0%、実質的に40V 型以上で4K(対応)テレビが発売されていることから、40V型以上での割合は85.3%となっている。4K(対応)テレビの出荷金額は460億円となり、薄型テレビの出荷金額569億円に占める割合は80.9%となった。
ちなみに4K(対応)テレビの累計出荷台数は800万台を超えた。
有機ELテレビの出荷数量は4.5万台、出荷金額125億円となり、数量では50V型以上の23.5%が有機ELテレビになっている。
サイズ別構成比は暦年集計で28型が16.7%、30~39型が21.2%、40~49型が33.2%、50V型が28.9%となっている。
新4K8K衛星放送対応テレビの出荷数量は30.5万台、出荷金額428億円で、発売開始からの累計出荷台数は194.4万台なった。
新4K8K衛星放送対応チューナーの出荷数量は0.5万台、発売開始から累計出荷台数は23万台となった。
 
その他の製品は以下のとおり。
●BDレコーダー/プレーヤーは42.3万台(前年同月比105.4%)、
●デジタルビデオカメラは3.6万台(同72.4%)
●システムオーディオは10.6万台(同95.9%)
●スピーカーシステムは10.3万台(同90.0%)
●ICレコーダーは5.1万台(同81.5%)
●ラジオ受信機は10.4万台(同79.0%)
●ステレオヘッドホンは54.2万台(同92.5%)
 
 
 
 
2019年度12月度 民生用電子機器 国内出荷金額推移
握手している写真

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なおすけ